居宅療養管理指導は、医療保険が適用される特殊なサービスです。
導入の際には医療職との連携が大事になります。
私が新人の頃は居宅療養管理指導とはなんぞや⁈と全く意味が分かりませんでしたのでその時に先に知っておきたかった事など記事にしました。
居宅療養管理指導とは何か？基礎知識をしっかり理解しよう
居宅療養管理指導の概要
要介護状態となった場合でも、利用者が可能な限り居宅で、有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、医師、歯科医師、薬剤師、管理栄養士又は歯科衛生士等が、通院が困難な利用者の居宅を訪問して、心身の状況、置かれている環境等を把握し、それらを踏まえて療養上の管理及び指導を行うことにより、その者の療養生活の質の向上を図るもの。
主なポイントをかみ砕くと…
- 対象者：通院が難しい高齢者や障害者の方。
- 提供者：医師、薬剤師、歯科医師、管理栄養士などの専門職。
- 内容：利用者宅に訪問し健康状態の確認、治療上のアドバイス、生活環境の改善指導など。
- 目的：利用者の健康維持と生活の質向上。
- 費用負担：医療保険が適用され、区別支給基準額には含まれません。
利用票に居宅療養管理指導を入れることはできますが、区分支給限度額に影響しないので単位数の心配はいりません。
それでは居宅療養管理指導の導入のきっかけをご紹介します。
居宅療養管理指導導入のきっかけ
医師居宅療養管理指導
月2回限度で、定期的に医師が訪問します。
導入のきっかけは、
「寝たきりになってしまい車いすに座って通院するのも困難」これが一番多いのではないでしょうか。
医師が訪問する際はもちろん家族がいる状況です。または、住宅型有料老人ホームであれば施設の職員が案内します。
歯科医師居宅療養管理指導
月2回限度で、定期的に歯科医師が訪問します。
導入のきっかけは、
「寝たきりになってしまい車いすに座って通院するのも困難」もありますが、住宅型有料老人ホームに入居している方の利用が多いです。
薬剤師居宅療養
・医療機関の薬剤師の場合（月２回限度）
・がん末期の患者・中心静脈栄養患者以外の場合（月４回限度）
・がん末期の患者・中心静脈栄養患者の場合（月８回限度）
薬剤師が訪問します。
私が対応した件ですと
「薬の管理ができなくなった」場合が一番多いです。
薬の管理が出来なくなると、多く服用してしまったり、必要な薬を飲み忘れたりして体調不良になりADLの低下につながり介助量が増え、とても悪循環になってしまいます。
いまは服薬ロボットを導入し飲み忘れを予防したり、多く服用してしまうのを防ぐこともできます。
担当の利用者で服薬管理が出来ていない方がいて、服薬ロボットを導入したのですが、電源を切ってしまったり、お薬の時間に寝ていたり…。ということもあり、薬剤師さんと時間を変える相談をしているところです。
1. 利用者のニーズ確認とケアプランへの反省
利用者が居宅の療養管理指導を必要としていることを踏まえ、ケアプランに反映することが重要です。
具体的な業務内容
- 利用者と家族との面談を行い、医療的なサポートが必要かどうかを確認します。
- 主治医や医療専門職と連携し、利用者に適したサービス内容を計画します。
- 他の介護サービスと重複しないよう調整します。
2. 医療専門職との調整と連携
医師と薬剤師との連携は、サービスをスムーズに進めるための鍵です。
具体的な業務内容
- 主治医や訪問薬剤師に必要な情報を提供します。
- 訪問スケジュールを伺い、利用者のニーズに合わせた計画を作成します。
- 何のために居宅療養管理指導を利用するのか、ケアプランに反映させます。
3. 利用者や家族への説明と理解促進
サービス内容や費用負担の仕組みについて、利用者や家族にわかりやすく説明することが求められます。
具体的な業務内容
- 居宅療養管理指導が介護保険の区分支給基準額に含まれない理由を明確に伝えます。
- 医療保険の自己負担割合（1～3割）について説明します。
- 質問や疑問に丁寧に答え、信頼関係を認めます。
4. サービス後の内容確認とケアプランの更新
提供されたサービスが利用者の状態改善にどう思われたかを確認し、ケアプランを更新します。
具体的な業務内容
- 医療専門職からの報告書を確認し、指導内容をケアプランに反映します。
- 必要に応じて、他の介護サービスとの調整をさせていただきます。
- 利用者や家族のフィードバックを受け取り、次回以降の計画に活用します。
ケアマネにとっての利点
利用者の薬のことはなかなか覚えられないですよね。
薬剤師にすべてをお任せすることで何かあった時に相談できますし、報告書が届くので服薬状況も把握できます。
また、医師が訪問診療で診察した時にも報告書が届きますので現在の状況を確認できます。
まとめ
居宅療養管理指導は、医療と介護をつなぐ重要なサービスです。
利用者にとってもケアマネや関わる事業所にとってもご本人のお体の状態を知るためには有効なサービスなので必要な方には迷わず導入しましょう。
